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日本人間健康栄養協会 設立のご挨拶

 日本人間健康栄養協会(以下、本協会)は、その前身を東京大学大学院 佐々木敏教授と政安静子氏が中心となり、おもに管理栄養士、栄養士の実務の見直しおよび調査結果のエビデンスへの構築、普及を目指して、15年間の長期にわたって精力的に運営されてきた研修会である、それらの成果は複数の海外誌への掲載という、日本発の目に見えるエビデンスの形で構築されて日本人の健康を支える栄養学の土台作りが進められ、着実にそれらはエビデンスという実を結んだ研修会の成果といえる。
本協会は、その成果を引き継ぐべく2017年4月に産声を上げた。おもな事業内容は、このHP下記の「協会について」に詳述されているので参考にしていただきたい。
ここでとくに協調しておきたいのは、本協会の主眼が『国民の健康増進や疾病予防・疾病の重症化予防・栄養改善に資する事業』であり、その実質的な事業形態として教育を目的とした研修システムがある。なかでも『食事アセスメント』の研修内容は、現在知りうる限り、その科学的妥当性が担保された唯一の食事アセスメント質問票であるBDHQならびにDHQの構造の理解、具体的な対象者の結果の分析方法、伝達方式など、実際のデータを用いて開発者である佐々木敏教授と政安氏のグループが伝達する研修は、深くて熱い。
さらにこれらは、事業内容のその後に記されている啓発普及、調査研究、専門家育成に有機的につながっており、関係団体との連携及び協力に結実される。
ひるがえり、人工知能の普及によって、業務のコンピューター化による702職種の生存率を予測した研究結果1には、もちろん管理栄養士、医師、看護師、薬剤師、作業療法士、ソーシャルワーカーなど、現代の医療の中軸と考えられる職業の生存率の推計結果が明記されている。詳細は、ご自身が原典にあたりご確認いただくとして、重要なのは、結果の数字だけを見て一喜一憂するのではなく、その予測方法の妥当性の確認と予測結果からみた各職種の現状での職務内容の検証であろう。こうした科学的方法に裏付けられた栄養業務なくして、近未来における栄養指導や栄養管理は、人工知能による業務に置き換わるに違いない。
本協会の業務内容が、人工知能やコンピューター化ではできない栄養業務の構築を目指している。本協会の業務なしに、未来の日本の栄養業務は成立しないといっても過言ではない。
本協会の研修を受けることができる人数は、研修の形式上の限界があるため、1年間100人の上限である。しかしこの100人のうち、10人が翌年同じレベルの研修の普及に努めていただければ、わずか7年間で日本の栄養関連職種が本協会のレベルを維持できる人数が10万人を超える。この研修を修了した彼らは、時々刻々変化する生物の特性を備え、さらに他の生物にはない高い知性を備えた人間の栄養からみた健康事業をエビデンスによって支えることができ、彼らの業務をコンピューターで置き換えることはできない。これこそが現在における本協会の最終目標であり、この目標が達成できたとき、本協会の業務は完成したといえる。そのときが一日も早くくることを切望してやまない。

Reference
1, Frey B, Osborne MA: The future of employment: susceptible are jobs to computarisation? Oxford Martin Programme on Technology and Employment. 2013:1-72.

2017.6.8

一般社団法人 日本人間健康栄養協会 理事長 雨海照祥










協会について

  • 目的
  • 一般社団法人日本人間健康栄養協会は、健康・栄養・食習慣を科学的に捉え、研修・調査・研究等を行ない、医療・福祉・行政等に関わる多職種連携により諸活動を展開し、口から食べる「食事」を通して国民の健康増進、疾病予防と福祉の向上に寄与することを目的とする。
  • 事業内容
  • (1)国民の健康増進や疾病予防・疾病の重症化予防・栄養改善に資する事業
    (2)人間の健康と食事・栄養に関する啓発普及事業
    (3)人間の健康と食事・栄養に関する調査研究事業
    (4)食習慣指導及び栄養ケアに関わる専門家育成事業
    (5)関係団体との連携及び協力
    (6)その他、この法人の目的を達成するために必要な事業

新着情報

  2019年10月19日

   ※ 日本人の食事摂取基準(2020年版)特別研修の情報を更新しました。ご覧ください。